高中正義 – 城北1979

2022年5月23日2022年5月30日

徒然なるままに　№553　車

今週は４輪モータースポーツ好きにとっては楽しみなビッグイベントがあります。

ひとつは、独ニュルブルクリンク２４時間耐久レース。

そしてもうひとつは、米インディアナポリス５００マイルレース

今年はどんなドラマが繰り広げられるのでしょう。

私がモータースポーツに興味を持ち始めたきっかけは、およそ５０年ほど前。

『星野一義』『長谷見昌弘』『（故）松本恵二』『中島悟』等がしのぎを削った、フォーミュラやＧＴレースだったかと。

その後あのＦ１ブームを経て今に至るわけですが、なんちゃってストリートレーサーを気取ってた時期もあるわけです。

そんなこんなで、様々な車を乗り継いできたわけですが、今日は、自動車を保有していると、避けては通れない税金について。

毎年この時期手元に届くのが、自動車税の納税通知書。

昨今のガソリン価格高騰と相まって、なんだか交通違反に伴う罰金納付書に思えてなりません(^_^;)

現行税制では、ガソリン車（除くハイブリッド）は新規登録から１３年以上経過すると税金が高くなります。

「物を大切にして長く使う」って、悪い事なんですか？

自動車業界に限らず一般認知度も高い、あきおちゃんは「買い換えてもらわないと困る」という趣旨の発言をなさっていますし、明らかにあちらの界隈に気をつかった税制では？と勘繰ってしまいます。

今や自動車税は、道路特定財源ではなく一般財源です。これは重量税やガソリン税も同じです。

極論ですが、あちらの方々のポケットマネー化しているといっても過言ではありません。

もちろん脱炭素やＳＤＧｓに向けた動きとも言えますが、長く大切に使うことはエコにつながるのでは？とも思う訳です。

都合の良いようにスローガンを掲げて、消費者たる私たち庶民を食い物にしているこの国のいつもの仕草としか思えてなりません。

ヨーロッパの自動車先進国では、製造から３０年を経過すると税や車検の優遇、文化遺産と認められたりメーカーから表彰されたりするのですが、この違いはいったい何なんでしょうね。

そんなこんなで、暖かくなってくると必ず車中で聴きたくなる『高中正義』を！

“Seven Goblins～Blue Lagoon”
高中正義
デビュー50周年
虹伝説ファイナル at 日本武道館

あたりまえだけど、高中もノブさんもアマゾンズも皆年取ったよなぁ～www

オヤジＫ

コメント　(0)

2022年5月9日2022年5月9日

徒然なるままに　№547　こっそり

主要マスメディアは、ウクライナ情勢、知床半島沖海難事故や少女行方不明事件について連日多くの時間と紙面（画面）を割いて報道していますが、今日はその影に隠れて（意図的に隠して？）埋もれてしまった幾つかのトピックに注目してみようと思います。

（その１）

先月２３日、久しぶりに大手町新聞が良記事を掲載しました。

【コロナ予備費】１２兆円、使途９割追えず

仮に１１億円でもビックリなのですが、１１兆円の使途が不透明って・・・

国会答弁で岸田さんがゴニョニョ言ってたのはこれが原因だったんですね。

きっと、なんちゃらマスクのような案件がてんこ盛りなんでしょう。

因みに今年度も５兆円の予備費が計上されています。

（その２）

先週、ロシア外務省が６３人の邦人にたいして無期限入国禁止を発表しました。

共産党・志位委員長はリストアップされていますが、プーチンさんと同じ未来を見ているあの元首相は入っていませんねぇwww

経済３団体のうち、経済同友会の櫻田代表幹事はリストにありますが、経団連会長や日商会頭は入っていません。

新聞・週刊誌関連で幾人かリストアップされていますが、テレビ関連は該当者なしとなっています。

なかなか、味わい深いリストです。

（その３）

国際ジャーナリスト組織【国境なき記者団（ＲＳＦ　本部パリ）】が、【世界報道自由度ランキング２０２２】を発表しています。

１８０カ国中、１位ノルウェー、２位デンマーク、３位スウェーデンと北欧諸国が並び、１６位ドイツ、２４位英国、２６位フランス、４２位米国、韓国４３位となっています。

日本は７１位、ロシア１５５位、中国１７５位、最下位は北朝鮮です。

下記の文言は日本に関する公式コメントです。

“The Japanese government and businesses routinely apply pressure on the management of mainstream media, which results in heavy self-censorship on topics that could be deemed sensitive, such as corruption, sexual harassment, health issues (Covid-19, radiation), or pollution. In 2020, the government dramatically reduced the number of journalists invited to its press conferences, using Covid-19 health measures as an excuse, and included public broadcaster NHK on the list of organisations supposed to follow its “instructions” in the case of a major national crisis.”

訳（ＤｅｅｐＬ）

“日本政府と企業は日常的に主流メディアの運営に圧力をかけており、その結果、汚職、セクハラ、健康問題（Covid-19、放射能）、公害など、敏感とみなされるような話題では激しい自己検閲が行われています。2020年、政府はCovid-19の健康対策を口実に、記者会見に招待するジャーナリストの数を大幅に減らし、公共放送のNHKを、大規模な国家危機が発生した場合に「指示」に従うべき組織のリストに含めた”

某国営放送さんの報道では、文頭の主語“The Japanese government”が抜け落ちていたり、自社が名指しされている部分をスルーし、他人事のように報じています。

当該ランキングについては、客観性に乏しいとの批判もありますが、少なくとも報道するのであれば、正確を期す必要があるでしょう。

まがりなりにも【公共放送】を名乗っているわけですし、今一度【公共放送】とはなんぞや？と自問してほしいもののです。

ここ１０年程〇ＨＫの劣化は目に余るものがありますが、第２次ＡＢ政権発足が２０１３年、〇ＨＫとＤ通との人事交流がはじまったのが２０１３年、そして当該ランキングに於いて、本邦が継続して５０位以下にとどまりだしたのも２０１３年から。

もう何をかいわんやですな。

今だから
（１９８５年）
松任谷由実
小田和正
財津和夫